従業員の健康増進

健康課題

国内グループ従業員の健康課題と課題改善への重点テーマ

従業員は全般的には肥満者も少なく、生活習慣関連項目も良好な項目が多いため、生活習慣リスクは現状では全体的に低いといえます。ただし、40歳以上の男性は血圧、脂質、肝機能に問題がある人が比較的多く、食事習慣に問題がある人が多いなどの課題があります。また、肥満者が近年増加傾向にあり、このままでは生活習慣病が増える可能性があります。

健康課題改善の重点テーマ

• 肥満やメタボの改善
• 運動習慣の改善
• 喫煙率の抑止

近年、お口の健康が全身の健康に関連していることを示す研究結果が続々と報告され、企業の従業員で歯周疾患を予防できている人は、そうでない人に比べて全身疾患の治療を含む医療費が抑えられるという調査結果も複数報告されています。そこでサンスターでは従業員に対して積極的に口腔ケアの啓発を行っています。その結果から厚労省の歯科疾患実態調査データと比較しても優良な結果を得ています。さらに口腔環境を良化し、結果医療費の抑制に貢献出来るように目標設定しています。

口腔ケア向上の重点テーマ

• 歯科医への定期受診率の増加
• 歯みがき回数の増加（２回以上/日）
• 液体ハミガキ、洗口液使用率の増加
• 歯間清掃具使用率、及び毎日使用率

健康課題改善目標

国内グループ従業員の健康課題改善の重点テーマと改善目標

国内グループ従業員の口腔ケア向上の重点テーマと改善目標

健康課題解決への取組み

７つの健康課題重点テーマと９つの改善目標値に対して、以下の活動を通じて健康課題解決を推進し、従業員の健康行動への取り組みの積極的な参加と実践を図っています。

従来から行っている取組み

• 産業保健活動（健康診断、歯科健診、産業医・保健師の面談など）
• 各事業所での安全衛生委員会活動
• 社内掲示板での健康啓発
• 各事業所での従業員向け健康セミナー（運動、栄養、メンタルヘルス）
• 健康増進スマホアプリkencom（ケンコム）での健康啓発情報発信、健康チェック、運動促進キャンペーン

歯科健診

保健師による個別健康面談

運動教室

運動教室

kencomでのウォーキング促進イベント

新たな取り組みテーマ

• 運動習慣付けの啓発活動
• 体力測定の実施
• オンライン禁煙外来への参加勧奨
• 歯科定期健診及びフォロー面談等を通じた指導と教育
• メンタルヘルス不調に対する理解促進
• 産業医による健康講話の実施

「サンスター体操」の開発と浸透

転倒事故防止など足腰の強化に重点をおいた「サンスター体操」を開発。2021年から事業所内ディスプレイやオンラインで体操動画を放映し在宅勤務者にも運動するきっかけづくりを行っています。

サンスター体操
（画面クリックで動画スタート）

オンライン禁煙外来実施

会社敷地内全面禁煙、禁煙外来補助に加え、2020年にはオンライン禁煙外来補助も開始、2021年には就業時間内全面禁煙とした結果、喫煙率は2019年の18.7％から2023年には12.6％まで下がりました。

女性の特有の健康課題対策

女性社員が増えているなか、女性特有の健康課題に関するセミナーを開催し、女性社員自身だけでなく男性社員にも知識の普及と理解を促進しています。

主な施策の参加人数・満足度

ヘルスリテラシー（アンケート）

健康経営への理解度（アンケート）

労働安全衛生

労働安全衛生方針

サンスターは、共に働く一人ひとりが、心身ともに健康で、安全に、活き活きと、働きがいを高めている状態を目指します。

安全・衛生の確保を最優先とし、安全で衛生的な職場環境の整備に努め、また、業務上の安全・衛生に関する法令等を理解し、これを遵守します。

労働基準法、労働安全衛生法をはじめ、労働協約および就業規則の規定に基づき、労働災害および疾病を未然に防止するため、安全衛生管理上必要な事項を定め、従業員および会社の事業所内で労働に従事する請負関係者の安全と健康を確保し、快適な職場環境の維持に努めます。また、所属長はメンバーの勤務日や勤務時間の管理を徹底するとともに、メンバーの心身の健康状態に常に留意します。

主な取り組み

各事業所における「安全衛生委員会」や50人未満の事業所すべてを統括する機能として、事業会社の代表および労働組合の代表などにより構成される「中央安全衛生委員会」を設置しています。毎年、事業会社ごとに安全衛生に関する活動方針を策定し、計画の進捗確認、課題抽出から対策の提案、解決案の審議・承認、成果確認を行っています。
各事業所は、毎月「安全衛生委員会」を開催し、事業所の特性に適した方針策定と安全・健康な事業所づくりに取り組んでいます。また、職場巡視を行い、危険箇所や健康障害となり得る要因のチェックと改善を行っています。
法令遵守に基づき活動している安全衛生委員会の既存の取組みがより効果的になるように「健康経営」の視点を加え、従業員の健康に関わる重点課題として、「健康障害の防止」「快適職場作りへの取り組み」を重点課題に定め取り組んでいます。
法令により安全衛生委員会の設置が義務付けられていない50人未満の事業所においても、中央安全衛生委員会からの情報発信・指針の徹底や、リスクアセスメントの実施を行っています。

健康施策・働き方の実績データ

健康施策（国内グループ従業員）

働き方（国内グループ従業員）