 |
>> 2006年プレスリリースへ戻る |
 |
 |
|
 |
| |
| サンスター2006新春企画 |
| 「カリオロジー・シンポジウム」を開催 |
| 〜歯科の新時代へ:欧米における最先端の研究と臨床の応用実践を紹介〜 |
|
|
|
|
 |
| |
う蝕(ムシ歯)に対する取り組みが、日本で、そして世界で、今後どのように変わっていくのか。サンスター株式会社は、う蝕学「カリオロジー」を国際的に牽引されている先生方をお招きして、『カリオロジー・シンポジウム〜カリオロジー研究と実践の最先端〜』を 2006年1月21日(土)に開催しました。会場となった六本木アカデミーヒルズ49には、歯科医師、歯科衛生士など180名あまりが来場され、カリオロジーにもとづく新時代の歯科医療についての講演に熱心に耳を傾けられました。
先進国では、この20〜30年間で、う蝕の量と質が大きく変化しており、日本においても、この10年間で学童児のう蝕は急速に減少しています。その一方で、社会の高齢化と残存歯の増加に伴い、根面う蝕という新しい課題が大きくなっているという現状があります。
こうした変化の中で、欧米のう蝕研究者や臨床家たちは、う蝕の原因や成り立ちに着目する「カリオロジー」にもとづく“歯科の新時代”に向けた模索を始めています。特に2000年以降は、「『う蝕マネージメントにおける最小限の侵襲』発表」(2000、IDJ、50巻1号)、「ICW-CCTう蝕臨床診断とマネージメントに関する会議」(2002、英国)、「ICDAS・国際う蝕検出・評価システム・ワークショップ」(2005、IADR・米国)など、欧米にまたがる大きな動きが見えます。
サンスターは、「歯を失う二大疾患」である歯周病とう蝕に対する取り組みを進めており、う蝕対策においては「カリオロジー」の考え方に着目しています。今回の『カリオロジー・シンポジウム』((社)日本歯科医師会生涯研修事業認定)では、日本におけるカリオロジー研究の第一人者、長崎大学医歯薬学総合研究科の飯島洋一先生をコーディネーターに、また、カリオロジーを国際的に牽引されている先生方をゲストにお迎えして、世界のカリオロジーの潮流を背景にした最先端の研究成果と臨床への応用実践をご紹介いただきました。
最先端のカリオロジーのトピックス
欧州からは、欧州う蝕学会(ORCA)や国際歯科学会(IADR)など国際的なカリオロジー研究を牽引されている先生方に来日いただきました。まず、ORCAのVice
Presidentである英国ダンディ大学のDr.Nigel Pittsから、「う蝕の診断と予防マネージメントの新戦略」と題し、最新の証拠に基づくアプローチ(Evidence
Based Approach)が紹介されました。これまでの修復と再修復に代表される外科的処置モデルから、予防およびコントロールを中心とした内科的処置モデルへの転換に伴う、長期の臨床的う蝕マネージメント展開、う蝕診断および最新の予防技術が紹介されました。また、ADR
Continent European Division現会長でありオランダACTA(Academic
Center Dentistry Amsterdam)所長のDr. Bob ten
Cate からは、「う蝕予防における再石灰化メカニズム」と題し、フッ化物の使用による再石灰化メカニズムについて最新の研究成果が紹介されました。具体的には、口腔内に残留しているフッ素がう蝕予防に果たす役割と、この役割を強化するための診断、治療計画、材料・製品開発の重要性が示されました。
|
|
| |
|
|
| |
日本からは、長崎大学医歯薬学総合研究科 医療科学専攻 健康予防科学講座の飯島洋一先生から、今日の治療指針であるMinimal
Intervention(MI:最小侵襲)の一貫である「再石灰化治療と初期う蝕のモニタリング」について、再石灰化療法のポイントとなる唾液機能の模倣と補充のために、口腔環境を整えることの重要性についてご紹介いただきました。
また、東京歯科大学衛生学講座の杉原直樹先生からは、「根面う蝕の予防的アプローチ」と題し、日本においても増加傾向にある象牙質のう蝕の診断、進行ステージに応じた予防やリスク評価に応じた予防方法の選択についてお話いただきました。
講演の後には、来場者の方々との熱心なディスカッションがおこなわれ、満員となった会場は熱気に包まれました。
「お口の健康から全身の健康へ」。サンスターは、今後も“カリオロジー発想のオーラルケア”の考え方にもとづき、人びとが健康な歯とからだ、そして健康な生活を保てるよう、自らお口の環境を考え、行動を起こすきっかけづくりをおこなっていきます。
|
|
| |
| <お問い合わせ先> |
| 広報室(東京) |
鈴木 TEL 03-5441-1423 FAX 03-5441-8778 |
| 広報室(大阪) |
川崎 TEL 072-682-6212 FAX 072-682-7917 |
|
|
|
|
 |
|
|
| |
|
|
 |
>> 2006年プレスリリースへ戻る |
|