環境活動の取り組み：開発I｜環境・社会活動

開発I

開発Iにおける具体的な取り組み.1

1993年に、「有機溶剤中毒予防規則」と「オゾン層保護に関する法律」に対応してトリクロルエタンの使用を全面的に中止したのが、山梨工場における環境活動の始まりです。以来、社内の「環境品質管理委員会」が舵をとり、目標を設定し、それを着実に達成してきています。

「私たちは化学製品を生産しているため、早くから環境対策に力を入れてきました。その活動を全社的な取り組みとして進めるために、『環境品質管理準備委員会』を設置したのが1998年です。翌年から実際に、汎用フタル酸系可塑剤（DOP）や鉱油・鉛化合物、脱溶剤接着剤など指定有害化学物質の削減・全廃に着手。10月にはケミカル事業部の環境活動全般を統括する『環境品質管理委員会』を発足させました。

2000年からは、『PRTR法』の施行、『労働安全衛生法』の改正もあり、それに対応するかたちで、山梨工場で使用しているすべての化学物質をチェックしていきました。危険度や技術レベルの問題、将来的な規制の可能性などを考慮して、使用禁止物質（A）、使用全廃物質（B）、使用削減物質（C）、使用監視物質（D）の四つにランク分け。どの化学物質が、どの発生源からどれだけ排出されているかを把握し、優先順位をつけて目標を達成できるようにしました。

なかでも、重点的に強化したのがランクBの使用全廃物質への取り組みです。順次、有害物質を安全な物質に代替していきながら、活動を推進した結果、1997年に売り上げに対して48.5％含まれていたB含有製品の比率を2003年には1.9％にまで削減することができました（グラフ参照）。」

◎環境活動の軌跡
1993年	トリクロルエタンの使用全面中止
1998年	環境品質管理準備委員会設置
1999年	指定有害化学物質の削減・全廃目標策定、削減着手環境品質管理委員会発足
2000年	PRTR法施行・労働安全衛生法の改正に対応した有害物質の見直しおよび削減・全廃計画設定
2003年	ランクB（使用全廃）物質削減状況のまとめとスケジュールの見直し
2005年	GHS対応

「環境品質管理委員会」が中心になって環境対策を進めるこの山梨工場、事業所では、製品開発においても建築業界を牽引する製品を市場に送り続けています。今回上梓した２つの製品群もシックハウスと脱鉛に対応した建築用シーリング材として、どちらも業界にインパクトを与える製品として投入しました。その開発時のエピソードをご紹介します。

「新築建物におけるシックハウスやシックスクールが社会的な問題となり、関連する建築業界では塗料や接着剤に加えて、ホルムアルデヒドやトルエン、キシレン、DOPなど2001年に厚生労働省が策定した「室内空気汚染13化学物質」を放散しない建築用シーリング材も求められるようになってきました。しかし、市場にはこのお墨付きのある安心して使用できるシーリング材が皆無であったため、当社ではいち早く室内用シーリング材の開発に取り組みました。

開発は、主力製品である屋外用シーリング材のノウハウを生かすことでスムーズに進められましたが、今回は第三者公的分析機関にJISA1901（小型チャンバー法）等にもとずくアウトガス分析評価を依頼し、そこでの13化学物質すべての気中濃度が厚生労働省指針値以下と厳しい品質基準をクリアすることを目標としていたため、評価が終了するまではやはり不安でしたね。万全に体制を整え、理論上では検出されないことが分かっていても、生産工程でごく微量の物質が混入する可能性は未知数だったからです。だから、「不検出」という結果が出た時は、ほっと胸をなで下ろしました。そして、2004年にインドアシールSR2512(脱アルコール型シリコーン系防カビタイプ)、MS2551(変成シリコーン系)の２製品が、業界で初めて公的機関の検査をクリアした製品として市場に出すことができました。」

「人体に有害な鉛を使用しない安全なシーリング材。それが、今回私たちが開発したペンギンシール169N（ポリサルファイド系）です。それまで使用していた２酸化鉛は、硬化剤としてコストが低く、性能もよかったため、今回の開発では、それに代わる材料の処方開発に非常に苦労しました。もっとも大きかった課題がコスト。

ポリマーメーカーから推奨された硬化機構も変わった代替材料系では、コストが高く、それをいかに抑えて開発できるかが焦点となりました。最終的に、このベースにサンスター技研独自の配合技術にてモディファイし、コストを克服した製品化を実現。しかし、鉛系に比べると硬化性、発泡性、色調に不安定さが残り、市場に投入してからも多大な苦労を重ねてこの製品改良を研究室あげて、継続して行いました。この期間、生産、営業の部隊にも非常な苦労をかけたことが大きな反省点です。そして、2006年に作業性、性能面でも鉛と同等の脱鉛型製品が完成しました。
また、この製品だけでなく、ポリウレタン系のペンギンシール9000、980では、2001年業界に先駆けていち早く鉛系硬化触媒の代替も実現し、その技術は特許登録されました。

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